［週刊ファイト6月11日号］収録 ［ファイトクラブ］公開中
▼記者座談会
2022年、日本人レスラーの数は半分以下に減少か!?
・１～２年後のマット界の惨状を想像するのは本当に恐ろしい・・・
・そうなると１番厳しいのは業界最大手の新日プロ
・みちプロ勢のようにちょっとしたアルバイトを始めた選手もいる
・とにかく、いまはネガティブな予測しかできない
新日本プロレス・メイ社長
７月半ばあたりからプロレス興行にも、ようやく観客を入れられるという。この各自治体の解除は１歩前進なのだが、あくまでも条件付き。「キャパの50％以下」といった中途半端なものでは大半のプロレス団体は経営が成り立たないのだ。１～２年後のマット界の惨状を想像するのは本当に恐ろしい・・・。
（＊編注 Ａ＝『マット界舞台裏』特約記者、Ｂ＝スポーツ紙記者 Ｃ＝フリーのべテラン記者）
Ａ ステップ３なのか４なのかよくわからないけど（笑）、首都圏での興行再開も条件付きながらようやく見えてきました。7月10日以降、ファンは約４ヶ月ぶりにナマ観戦できそう。
Ｂ プロレス団体に限らず、すべての主催者にとって１番重要なのは解除の条件なので誰も手放しで喜んでいないでしょ？ キャパの50％以下という条件なら採算の取れない興行が続出するはず。
Ｃ 所属選手の年俸や世帯の大きさを考えた場合、新日プロは絶対に無理。それでも観客を入れ始めるでしょうが、チケットがなかなか入手できないという現象も出てくるんじゃないですか。ただ、例えば中堅団体やインディーズの後楽園大会で言えば、新型コロナ以前にも実券４００～７００枚程度の興行多々あったので「キャパの50％以下」でも利益は出ます。
Ｇ・サスケらは地元盛岡で弁当の配達をしながら小銭稼ぎ
Ａ ある弱小団体の営業マンは「（後楽園大会の）売り上げが４００万円あれば御の字。何とか経営が成り立つ」と言っていた。そうなると１番厳しいのは業界最大手の新日プロ。
Ｂ 以前、このコーナーで秋に『Ｇ１』プラスジュニア大戦争で巻き返しを図るという話をさせてもらいましたが、ここに来て東京都やオリンピック組織委員会が新型コロナの第２波、第３波を想定して屋内競技の入場者数に制限を設けることを検討し始めたじゃないですか。だから、民間のイベントであっても結局、新型コロナがワクチン開発によって完全終息するまで目いっぱい客を入れれない可能性は十分にあります。
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